団塊ジュニアおひとり様のひとり言

50代未婚。田舎の実家に高齢の両親を残し、都会で独り暮らししながら運送会社に勤務。年収300万円未満。近い将来親の介護で離職してたちまち貧困に陥るのではないか、あるいはもっと先には誰にも看取られず寂しい孤独死が待っているのではないかと常に不安を抱いている団塊ジュニア世代。

賃金上昇の波は、はたして団塊ジュニア世代の僕のところまでとどくのか?

昭和46年(1971)生まれ、団塊ジュニア世代、おひとり様。

 

今日も愛知県の片隅で細々と生きています。

 

2024年が明けて、いきなり能登半島地震という大きな不幸に見舞われましたが、それでも株価はどんどん上昇し、バブル期に付けた最高値の38000円を超え、ついに40000円を突破しました。

 

先日の2024年の春闘では大企業が軒並み労働組合の要求通り、またはそれ以上の回答を出すという、賃金上昇の大きな波が起こりました。

 

日本経済は失われた30年という経済の低迷期を抜け、本格的に回復に向かいつつあるのでしょうか。

 

このことを受けて、日銀も17年ぶりに金利を引き上げることを発表したとの報道を見ました。

 

このニュースを見た僕の感想は、ちょっと判断が早すぎるんじゃないか?というものでした。

 

中小零細企業の賃金上昇の機運がまだまだ弱いこの時期に金利を上げるのは、個人的には次期尚早だと思うのですが。

 

元受けである大企業と比べて立場の弱い中小零細企業にとって、まだまだ人件費分の価格を商品に上乗せしにくい雰囲気はあると思うし、金利が上がって借り入れに躊躇して設備投資しにくくなっては、せっかく賃金上昇の波が起こりつつあるのに出鼻をくじいてしまうことにならないでしょうか?

 

僕は大学を卒業して就職した1995年から今に至る30年間のほとんどを運送業に従事して毎日中型トラックを運転しています。

 

当時、自然破壊といった環境問題に関心があったこともあり、環境保護への取り組みに積極的な企業を選んで就職活動をしていましたが、バブル崩壊後の就職氷河期ということもあり、希望した企業には内定がもらえず、卒業式を済ませた後もなかなか就職が決まりませんでした(自分が不甲斐ない部分もあるだろうが)。

 

阪神淡路大震災や、地下鉄サリン事件を発端としたオウム真理教の事件が世間を騒がせる中、新緑の季節を迎えた5月ごろに、ようやくハローワークで見つけた、トラックを運転してジュースを自動販売機に補充する10人そこそこの小さな会社に就職できました。

 

親からは失望されてしばらく険悪な仲になってしまいましたが、それ以来、トラックを運転する似たような業種の会社を転々として、今はコンビニの店舗に荷物を搬入する会社で10年以上働いています。

 

勤務時間は夕方から夜中の2時か3時頃までの真っ暗な時間に活動していて、遠くを見渡すということがないためか、1.5だった視力が、まるで夜行性の動物みたいにすっかり近眼になってしまい、今ではメガネ無しでは運転できなくなってしまいました。

 

現在勤めている会社は荷主企業から仕事をもらってコンビニに荷物を搬入させていただいている、という立場なので、もし荷主企業の機嫌を損ねたらほかの運送会社に鞍替えされて、たちまち仕事が無くなってしまいます。

 

そんな弱い立場だから、従業員の給料を上げるために運送料を上げさせてくれ、とはなかなか言えないのではないでしょうか。

 

そんなことを言えば、もっと運送料が安くても請け負ってくれる運送会社に頼めばいいだけです。

 

団塊ジュニア世代は人口ボリュームも多いし企業の負担も重くてなかなか賃金を上げづらいとも聞きます。

 

その上こんなに立場の弱い中小零細企業のところにまで本当に賃金上昇の波が来るのでしょうか?

 

毎月の月収は手取りで24万円そこそこ、ボーナスも無いし、会社を辞めても退職金も出ないような会社です。

 

こんな小さな会社にもいつか賃金上昇の波は訪れてくれるのかなぁ?

 

もう一つ心配していることがあるんです。

 

今年、運送業界には大きな転換点が来ようとしているのです。

 

物流の2024年問題

 

物流の2024年問題とは何か生成AIに質問してみると次のような答えが返ってきました。

 

「物流の2024年問題」は、働き方改革関連法によって、2024年4月1日以降、「自動車運転の業務」に対し、年間の時間外労働時間の上限が960時間に制限されることで発生する諸問題の総称です。

 

この問題は、トラックドライバーの労働時間に影響を及ぼします。具体的な課題としては以下の点が挙げられます。

 

1.トラックドライバーの給料減少:トラックドライバーの時間外労働が制限されることで、給料が減少する可能性があります。

2.トラック輸送リソースの減少:長時間労働を減らすために、トラックの運転手が不足することで、輸送リソースが減少するおそれがあります。

3.モノが運べなくなる・モノが作れなくなる:トラックドライバーの労働時間制限により、物流のスケジュールや供給チェーンに影響が出る可能性があります。

 

この問題に対して、荷主やトラック事業者は労働環境の改善や予約システムなどの対策を検討し、影響を最小限に抑える必要があります。物流業界にとって重要な問題であり、私たち全員に関係するものです。

 

このように時間外労働が減って、賃金上昇どころか逆に減少するかもしれないというのです。

 

現在はろくに休憩時間も取れずに12時間近くかつかつで働いているので、労働時間が減ることはよいことだと思うのですが、ただでさえ一人で生きていくのがやっとという給料で、これ以上減らされたらワーキングプアになってしまいます。

 

また、今でもなかなか従業員が定着せず、慢性的に人員不足の状態なのに給料が減っては悪循環に陥って会社としての存続も怪しくなってしまいます。

 

慢性的に人員不足の物流業界なので50歳を超えていても経験豊富なドライバーは雇ってくれるとは思いますが、いまさら転職して環境を変えるのもしんどいし、古い体質が残るこのトラック業界において下手な会社に就職して身も心もすり減らしてしまうことになるのも嫌です。

 

何とか今務めている会社が生き残って、さらに賃金上昇の波が来てくれることを願っています。